地域おこし協力隊から農家へ。中山間地の担い手に！
みなさん、こんばんは。
ちゅーとです。
本日は僕にとって非常に興味深い記事を見かけましたので、ご紹介します！
それがこちらの記事。
いやぁ～、なんて自分に語り掛けてくるような記事なんだ！
１．協力隊から農家になる人が急増中！？
本記事によりますと、地域おこし協力隊から農家になる方が平成11年度の時点では全国で30人だったのが、17年度には152人に増えたということ。
5倍以上ですね・・・。素直にすごい。
地方への予算ばらまきと言う人もいるでしょうが、総務省の協力隊制度はしっかりと地域にとってもプラスになっているんですね。
ちなみに、「農家」というのは広義の意味であり、専業農家をやる人もいれば、農家民宿の経営、多業で生計を立てる方もいらっしゃるらしいです。
２．協力隊から農家になるメリット
就農の道筋は様々でありますが、協力隊から農家になるのはメリットがあります。
まず、3年間は安定した継続的な収入源を確保できるということです。
自治体によりますが、大体15万～20万円くらいが報償費や給与として自治体から出ます。
農家を志す人にとってはこれだけありがたいことはなく、僕自身も協力隊のこの制度に魅力を感じている節はありますね。
次に、人脈をゆっくりと作っていけるという点。
いきなり自分の知らない場所で就農と言っても、人脈が何一つありません。農業は個業だと思っている方がいらっしゃいますが、実際はそうではありません。
何もわからないからこそ、その地域で長年農を営んでいる先輩から技術や経験を知ることが重要になってくるのです。
その点、協力隊という身分は、その身分だけで各地のイベントや行事にするっと入っていけます。
3年間協力隊という肩書を武器に、ゆっくり人脈作りができるというわけです。
最後に、自治体の方と関わることができるという点です。
新規就農をする方の中には、この入り口がわからないという方も多いと思います。しかし、今日の農業は自治体と密接に関わっていくことが、継続した農業経営には必要不可欠です。
協力隊は自治体と雇用関係があってもなくても自治体との関係性は非常に根深い。
3年間、自治体の方と関係性を構築し、また、公的機関のお金の動きがどのようなものであるのかを研究することができるのです！
３．今後の農業系協力隊の在り方や受け入れ方
今後、農業を志す協力隊はますます増えていくことでしょう。
その在り方がどのようなものであるべきなのか、そして、自治体としてどのように受け入れるべきなのかを自分の意見で語っていきます。
まず、協力隊としての在り方ですが、「人懐こくあること」に限ると思います。
何事もまず教えを乞い、前向きであることが大事です。
集落や村にはそこに合った農業の形があります。必ずしも、自分の思い描いている理想通りの農業ができるわけではありません。
そんな時でも、臨機応変に自分の考え方を変えていく柔軟性が必要なのだと思います。
次に、自治体としての受け入れ方について。
協力隊志望者のニーズがどんどんと農業に向かっている限り、自治体も受け入れ方を考えなければなりません。
3年間のモデルケースと3年後の就農の仕方などを自治体側としても提示し、隊員と密接に話し合い、協議することこそ、定住や定着への第一歩なのだと僕は思います。
